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Sales Cloud Einstein 自動取引先責任者とは?自動でお客様の担当者データを取り込む!

こんにちは、DX攻略部のヘナトンです。

Sales Cloud Einstein 活動キャプチャを利用していますか?

Sales Cloud EinsteinとはSalesforceが提供する特に営業チームを支援するために開発されたAI(人工知能)プラットフォームです。

Sales Cloud Einsteinの概要に関してはこちらの記事で解説しておりますのでご参照ください。

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Sales Cloud Einsteinには様々な機能がございますが、自動取引先責任者は、営業プロセスの一部として設定される機能です。

Einstein自動取引先責任者では、Salesforce システム管理者が機能を設定した方法に応じて、メールと活動を元に新しい取引先責任者や商談取引先責任者の役割データがSalesforceレコードとして提案されたり追加されたりします。

自動取引先責任者の機能

以下に、Salesforce Sales Cloud Einstein の自動取引先責任者の仕組みを解説します。

候補を検出

まず、Salesforceと連携しているメール(GmailやOutlookなど)や活動から取引先責任者の候補を自動で検出します。

メールから検出

メールの署名欄を読み取り、取引先責任者候補を探します。

例えば、AAA株式会社の佐藤〇〇さんから、製品を購入したいなどのメールを受信したとすると、これは立派な取引をする相手になりますね。

そこで佐藤さんを取引先責任者として検出するのです。

活動から検出

日々、営業担当がSalesforceを使って活動の記録を行うにあたって、取引先責任者としてSalesforceに存在しない人とやりとりした記録があればその人を取引先責任者として検出します。

例えばSalesforceに未登録の鈴木◻︎◻︎さんから製品に関する問い合わせお電話をいただいた際に、その内容を活動として記録したとします。

鈴木さんは取引先責任者としてまだ登録されていませんが、今後取引を行なっている可能性が十分にありますね。

そこで鈴木さんを取引先責任者として検出します。

候補を提案または追加

Einsteinは検出して終わりではありません。(検出だけして何も起こらなかったら何の意味もありませんね、、、。)

検出したデータを提案したり、自動で追加してくれます。

提案にとどめるか、自動で追加するかはシステム管理者が設定で選択することができます。

提案の場合

提案の場合はEinsteinインサイトコンポーネントに表示されます。

ここに表示された提案を見て、担当者は実際にレコードとして追加するのか破棄するのか選択することができます。

*一度破棄されると全ユーザに表示されなくなり、全ユーザの手間を減らします。

自動追加の場合

自動追加の場合は自動でSalesforceにレコードとして追加されます。

なんでもかんでも自動追加され、無駄なレコードが増え続ける心配は無用です。

自動追加されたタイミングでユーザに通知が飛びます。

また、自動追加された取引先責任者のリストビュー「Einsteinによる追加」を確認することで一覧で見ることが可能です。

不要な取引先責任者は削除してしまえば無駄なレコードが増え続けることはありません。

*必須項目情報が取得できないなどのエラーで自動追加ができない場合は提案として表示されます。

誰にでも提案または通知が行くのか?

全ユーザに提案や通知が行くわけではありません。

検出した取引先責任者に関係がありそうなユーザだけに提案や通知が行きます。

関係がありそうなユーザは提案や追加するオブジェクトによって決まります。

  • メールまたは活動の [宛先] 項目に入力されている人
  • 取引先所有者
  • すべての取引先チームメンバー (メールまたは行動活動に含まれるチームメンバーには関係なく)
  • ユーザのマネージャ

表示される場所はホームページまたは取引先レコードページとなります。

  • 商談所有者
  • すべての商談チームメンバー (メールまたは行動活動に含まれるチームメンバーには関係なく)
  • ユーザのマネージャ

表示される場所はホームページまたは商談レコードページとなります。

まとめ

全ての取引先責任者情報を営業担当が手動で入力していては、いくら営業担当の手が早くても本業の営業活動以外の入力という作業に割く時間が多くなりますね。

自動取引先責任者機能を利用することで、営業チームはある程度の取引先責任者の取込みプロセスを効率化し、リソースの最適活用を図ることができます。

営業担当者の負担軽減と、顧客との関係構築に集中できるため、セールスサイクル全体の効率と成果を向上させることが期待されます。

最後までご覧いただきありがとうございました。