DX攻略部がリニューアルしました!

SalesforceとSansanを連携させるとできることについて解説!

こんにちは、DX攻略部です。

今回は、「Sansan」と「Salesforce」を連携させる方法について解説していきます。

営業活動にする上で獲得した、相手方の名刺やメールの情報を上手く活用しきれていますか。

上手く活用しきれていない・最大限に顧客情報を営業活動に組み込んでいきたいと考えている方にオススメなのが、今回紹介する「Sansan」です。

今回の記事では、「Sansan」のサービスの紹介、SansanとSalesforceのと連携方法・連携することでできることについて、解説していきます。

この記事を読んで、名刺やメール情報を活用した効率が良いデータ活用運用のための足掛かりにしていただけると幸いです。

Sansanとは?

Sansanでは、法人向け及び個人向けの名刺管理サービスを提供しています。

Sansanは、なんと国内での導入企業は7000社、名刺管理市場シェア率82%で6年連続1位を獲得しています。(2018年時点)

ここでは、Sansanを活用することでできることについて解説していきます。

Sansanでできること①:営業力を強化される

営業活動やセミナーなどを開催をすると名刺交換やメールのやり取りなどの対応が発生します。

Sansanは、その何気ないやり取りで得られた名刺を、専用のスキャナに通すだけで、その会社の企業情報(業種・従業員規模・売り上げ高など)を融合させて活用できます。

なんとその精度は99.9%と言われており、最新の顧客データを正確に取り込むことができます

上記をサポートしてくれる機能は次の通りです。

  1. 名刺管理・・・名刺のデータ化/名刺スキャナ/多言語対応(11か国に対応)/自動名寄せ/検索/リスト作成/スマートフォンアプリ など。
  2. 接点管理・・・メール連携/メール署名の取り込み/オンライン名刺/スマートセミナー など。
  3. 企業情報・・・役職者情報/拠点情報/企業データダウンロード/ターゲティングタグ/ニュース配信/リスクチェック など。

    人脈を有効活用でき、顧客との色々な接点から情報を蓄積できるため、顧客が抱えている課題を精度の高い仮説立てが行うことが可能となります。

    Sansanでできること②:顧客に効率的なマーケティングを行える

    精度の高い名刺管理や接点管理などを行っているため、例えば、業種を絞ってのメール配信・収集した役職者情報を基にターゲティングしてのセミナー案内などを行うことができます。

    見て欲しい情報をしっかりと判別してマーケティングできるため、マーケティングの効果を高めることができます

    上記をサポートしてくれる機能は次の通りです。

    1. マーケティング機能・・・メール配信/スマートセミナー/DM送付(※オプション) など。

      ターゲットを絞らないマーケティングは、非効率な上生産性が見込めないことが多いため、伝えたい顧客に最適なマーケティングをすることで効率化を図ることができます。

      Sansanでできること③:外部システムと連携が可能

      Sansanは、外部のシステムと連携できるものが多いため、連携させることでデータ活用の幅を広げることができます。

      主に連携ができる機能は次の通りです。

      1. Salesforceとの連携
      2. Sansan Data Hubとの連携
      3. 商談管理オプション機能
      4. アンケートオプション機能
      5. Concur Expenseとの連携
      6. SFA、CRM、MAツールなどのAPIとの連携

        Sansanだけではなく、他の使い慣れたシステムとの連携させることで、色々な顧客情報を様々なシステムと連携できるため顧客に合わせた質の高い戦略立案・実行が可能となります。

        SansanとSalesforceの連携方法

        次に、Sansanの連携方法について解説していきます。

        連携する手順は以下のとおりです。

        1. AppExchangeにアクセスする
        2. 右上に表示されている「今すぐ入手」を選択
        3. 「管理者のみのインストール」を選択
        4. 画面に従ってインストールをする

        上記の手順を守ってインストールすれば、難しい操作などはなく簡単に連携することが可能です。

        SansanとSalesforceを連携することでできること

        これまで、Sansanでできることについて解説してきました。

        次は、SansanとSalesforceを連携させるとできることについても解説していきます。

        連携させることでできることの代表的なものは下記の3つです。

        1. データの入力作業が不要で、Salesforceに自動反映
        2. 顧客データの精度が向上・継続させる
        3. 顧客データをアップグレード

          以下にて、具体的に解説していきます。

          ①データの入力作業が不要で、Salesforceに自動反映

          上記の「Sansanでできること①」でも、解説した通り名刺を専用のスキャナーを通すだけ(Sansanスキャナ)で、最新の顧客データを取り込みことができます。

          取り込んだデータは、Salesforceに自動反映されるため手作業での入力は不要となります。

          顧客データが自動で登録にならない場合、顧客データの入力に多くの工数がかかったり、ルール化しても定着しにくいケースが多いです。

          運用をスムーズにするためには、手作業での工数を短縮化することは多いメリットになります。

          ②顧客データの精度が向上・継続させる

          SansanとSalesforceを連携させることで、顧客データの精度が向上・継続させることも可能です。

          具体的には、重複データの同一判定を行い、重複しやすい顧客データを正しく整理・統一化してくれます。

          また、それだけではなく整理・統一化された顧客データは最新のデータに保たれ、帝国データバンクの企業情報や国税庁の法人番号などが自動付与などもしてくれます。

          ③顧客データをアップグレード

          帝国データバンクの企業情報や国税庁の法人番号などが自動付与のほかにも、役職ランクや部署の分類、人物に関する属性情報の付与までしてくれます。

          このように、名刺から得られた情報だけではなく、属性や法人番号・企業情報を自動付与してくれるので、顧客データをアップグレードしてくれます。

          そのため、データ活用したいタイミングで正しい情報で、マーケティング活動に有効活用することが出来ます。

          関連記事

          こんにちは、DX攻略部のトーヤです。 今回は、インサイドセールス支援サービスのSALES BASEについて解説していきます。 SALES BASEは多くの企業でインサイドセールスの支援を行っており、そこで培ったノウハウを活用した[…]

          まとめ

          ここまで、SansanとSalesforceの連携について、解説してきました。

          SansanとSalesforceの連携させることで、顧客データの入力工数の削減や顧客データの精度が向上され、マーケティング活動に有効活用できる点はお分かりいただけたと思います。

          会社にある顧客データは、会社の大切な財産ですしこれを有効活用しない手はありません。

          セミナーや営業活動で得られる顧客データが有効活用出来ていない・顧客の重複データに困っているという方は、是非この機会にSansanとSalesforceを連携させてみてはいかがでしょうか。

          なお、現在DX攻略部では、Salesforceの導入支援(「値引き交渉」や「初期導入支援」など)を行っております。

          導入を検討されている方は是非、DX攻略部にお任せください。

          DX攻略部のSalesforce導入/運用支援
          4.5

          DX攻略部ではSalesforceの導入/運用/開発を支援しております。初期導入をご希望の場合は、Salesforceの割引交渉を含めた支援も可能ですので興味がある方はチェックしてみてください。

          また、DX攻略部ではSalesforceで連携できる他のツールについても多数紹介しています。

          本記事内でも何商品が紹介しておりますので、気になった記事は是非そちらも合わせてご一読ください。

          関連記事

          こんにちは、DX攻略部です。 今回は、「Opti-Time Cloud Tour」と「Salesforce」を連携させる方法について解説していきます。 営業活動をしていて、または営業活動の進捗を管理していて、移動時間の削減を検討[…]