こんにちは、DX攻略部の二階堂です。
DX推進に取り組む際、「DX推進の成功事例とはどのようなものなのか？」「そもそもDXとは何なのか？」と思っている方もいると思います。
この記事では主に、「DX推進の成功事例」を知ることで「成功事例からわかるDX推進のポイント」について解説しています。
「DXの成功事例」も紹介していますので、DX推進に成功している企業を参考に自社におけるDX推進のヒントにしてください。
また、DX攻略部ではさまざまなコラム・サービスを紹介しています。
関連記事も紹介しますので、参考にしてください。
DXとは？
DXとは「デジタルトランスフォーメーション」の略称です。
簡単に説明すると、「デジタル技術を活用することで人々の生活をより良いものへと変革させる」ことです。
企業はDXに取り組むことで、新たな価値を生み出し企業価値を高める事ができます。
その結果、顧客のニーズに柔軟に対応でき競争力を高める事が可能です。
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成功事例を知る必要性とは？
成功事例を知る必要性として、以下の項目があります。
- 成功事例から学ぶ
- 自社に置き換えて考える
成功事例から学ぶ
他社の成功事例を知ることでDXへ取り組む際の問題点や課題を現実的にとらえる事ができます。
その結果、自社の目指すべきDX推進のイメージを持ってDX推進に取り組めます。
自社に置き換えて考える
成功事例を自社に置き換えて考えることで、課題や取り組み方法の洗い出しが可能です。
成功事例を知ることで、DX推進を進める上でのポイントが理解でき、効率よく取り組めるでしょう。
DX推進の成功事例の紹介
DX推進に成功した企業名と、取り組みについて紹介します。
事例①：ソニー損害保険
ソニー損保保険は各種保険業を行っている企業で、自動車保険も取り扱っています。
一般的に、自動車保険の値段はドライバーの事故リスクにより算出されます。
しかし、事故リスクを算出するために運転手のスキルや運転傾向を正確に把握することは、難しいとされてきました。
そこで、自動車保険の料金設定を決める際に、AIを活用することで事故リスクを数値化し、顧客の事故リスクに応じた保険料の選定を実現しています。
顧客の運転スキルや運転傾向を把握するために、スマートフォンアプリを開発・活用しています。
スマートフォンに搭載されているジャイロセンサーや加速度センサーを利用し、運転中のデータを取得することでドライバーの運転傾向を把握が可能です。
取得した運転データを元に、AIがドライバーのスキルや運転傾向をのデータからドライバーの事故リスクを分析します。
その結果、適切な保険料の設定やキャッシュバックなどの判断が可能となったのです。
事例②：日本交通
日本交通は、ハイヤー・タクシー（運行管理請負車両、業務提携会社を含む）を運行している企業です。
効率よくタクシーの配車をすることで、赤字経営からの脱却を実現しています。
AIを活用した配車予測システムを開発し、システムを導入することで効率よく配車する事が可能になり、稼働率を上げることに成功したのです。
また、タクシーの手配や料金の支払いをアプリで完結ができるようにしたことで、利用者の利便性も向上し顧客満足度を上げています。
事例③：クボタ
クボタは、建設機械を販売している企業です。
建設機器のトラブルが発生した際に、サポートの範囲が担当者の経験やスキルにより限定される問題となっていたのです。
そこで、故障診断アプリ「Kubota Diagnostics」を活用することで、カスタマーサポートの業務の効率化を実現しています。
その結果、納入した建設機器が、顧客先でトラブルが発生した場合に、トラブルに迅速に対応できる環境整備を実現したのです。
また、「Kubota Diagnostics」を活用することで、個人の能力に左右されないユーザーサポートを実現しています。
その結果、顧客先のトラブルによる稼働率低下を最小限に抑えることを実現したのです。
事例④：ユニメイト
ユニメイトは、レンタルユニフォームの販売をしている企業です。
レンタルユニフォームのサイズ申請は、クライアント側からの自己申告でおこなわれているので、サイズ間違いなどの返品・交換のコストが問題となっています。
AI画像認識を活用した自動採寸アプリを導入することで、採寸の正確性を上げ返品・交換のリスクを軽減し、業務における効率化を図っています。
採寸の正確性を上げることで、返品や交換にかかる送料を削減しコストダウンに成功したのです。
その結果、ヒューマンエラーを減らすことができ返品に備えて余分な在庫を抱えることもなくなり、廃棄物の減少にも貢献しています。
事例⑤：トライグループ
トライグループは、「家庭教師のトライ」などの教育関連の事業を手がけている企業です。
学習塾では、講師のスキル・知識などにより教育の質の問題が発生します。
また、授業内容だけでなく、演習効果を高めるために生徒のケアも重要です。
授業を映像化することで、だれもが同じレベル内容の教育を受け、講師は演習における生徒のケアに集中できるようになります。
映像化することで、スマートフォンやタブレットでも視聴ができ、場所と時間にとらわれない授業が受けられる学習サービス「Try IT」を開発したのです。
その結果、生徒の学習効率を高めることもでき、生徒のケアも十分に対応できる環境整備が可能となります。
オンライン授業に特化することで、新たなビジネスを生み出すことに成功しています。
事例⑥：日本航空
日本航空は、長い歴史を持つ大手航空企業です。
2010年の経営破綻ををきっかけに、京セラ創業者の稲盛和夫氏の指揮の下で事業再生のためにDXに取り組みます。
50年間自社で運用していた旅客機関システムの維持には莫大な費用がかかり、財政に大きな負担がかかっていました。
事業再生を実現するには、財務の大きな負担となるシステム維持費の削減が必要です。
そこで、旅客機関システムの刷新を目的とした「SAKURAプロジェクト」を開始します。
「SAKURAプロジェクト」では、新たな旅客基幹システムとしてスペインのアマデウス社が提供する「アマデウス アルテア」を導入し、7年間の開発期間を経て完遂させたのです。
「アマデウス アルテア」を導入することで、世界標準のシステムGDSに対応できます。
GDSとは、世界中の航空会社や旅行会社、タクシー会社などの予約システムとオンラインで接続し、リアルタイムでの予約が可能になるサービスです。
複雑だった国際線と国内線の乗り継ぎや宿泊先の予約も容易になり、モバイル搭乗券やクラウドサービスの導入ができ人件費などの大幅なコスト削減が実現します。
また、旅客機関システムを刷新したことで、レガシーシステムからの脱却にも成功しています。
その結果、デジタル技術を活用することで顧客が安心して利用できるシステムの構築を実現したのです。
事例⑦：Amazon
Amazonは、大手通販サイトを運営している企業です。
「買い物は店舗に行き購入する」というのが従来主流だった考え方でしたが、Amazonはオンラインでのショッピングを世間に浸透させています。
オンラインショッピングでは、決算や配送などの問題があります。
それらの問題点を解決するために、独自の小売システムを構築し手軽にオンラインでの買い物を実現したのです。
デジタル技術を活用することで、顧客のニーズを満たすショッピングサイトの構築を実現しています。
オンラインで全てを完結できるシステムを構築することで、時代の変化に対応でき顧客のニーズを満たす事に成功しています。
事例⑧：Netflix
Netflixは、大手コンテンツ配信企業です。
従来映像コンテンツは、レンタルビデオなどが主流となっていましたが、オンラインビデオレンタルで新しいビジネスを構築し、顧客の利便性を高めています。
オンラインレンタルからサブスクリプション、ストリーミングサービスを展開し自社コンテンツの配信も実現しているのです。
顧客のニーズに合わせて、レンタルからサブスクリプションを導入することで、手軽に動画コンテンツを利用可能にしました。
ネットを使った映像配信サービスを実現することで、時代の変化や顧客のニーズに対応し新たなビジネスシステムを実現した代用例と言えるでしょう。
事例⑨：KDDI
KDDIは、「au」ブランドで知られる、日本の大手電気通信事業者です。
通信事業をベースにloTやクラウドを利用したビジネスを提供しています。
従来顧客などのデータは書類として保管されていましたが、デジタルデータとしてクラウドに保存することで有効的にデータを利用が可能です。
また、クラウドにアクセスするにはネット環境が必要です。
KDDIでは自社通信事業を活かし、ネット環境の整備も実現します。
それらのシステムを活用することで、DX推進へ意欲的に取り組める環境を作り、社内DXやDX人材を育成を実現しています。
事例⑩：ダイキン工業
ダイキン工業は、空調設備の製造・販売をしている企業です。
空調機器は「快適な環境」の提供に必要とされていますが、設備管理者の人手不足やエネルギー削減などの課題が問題となっています。
使用状況に応じた手間のかからない効率的な運用・管理を実現するために、「DK-Connect」を展開しています。
DK-Connectを導入することでクラウド経由で空調機器を遠隔管理が可能にし、顧客に適した空調管理ができ快適性とエネルギー削減を可能になるのです。
また、遠隔管理を可能にすることで、人手不足解消を実現し管理工数の削減を可能にしています。
事例⑪：ヤマトホールディングス
ヤマトホールディングスは、国内有数の運送事業を展開している企業です。
医療品の輸送には厳しい品質管理が求められます。
そのため、医療品の輸送は高額な専門便の利用が一般的です。
ヤマトホールディングスでは、loTデバイスによる荷物のリアルモニタリングをすることで、安全な配送を実現しています。
リアルタイムで荷物の配送状況を把握でるようになったことで、品質管理の厳しい医薬品の輸送も可能です。
その結果、業務効率も上がりコスト削減も実現しています。
成功事例からわかるDX推進のポイントは？
DX推進の成功事例からわかるDX推進のポイントとして、以下の項目があります。
- 経営層が主体となって取り組む
- DX人材の育成に投資
- PDCAを徹底する
経営層が主体となって取り組む
DX推進のポイントとして、明確な目標を設定する必要があります。
定められた目標を達成するためには、経営層が主体となって取り組むことが重要です。
また、DXを推進するには、経営的な観点で決断できるリーダーが必要です。
経営層が主体となって取り組むことで、方向性や意思を明確に提示する事ができます。
その結果、経営層と従業員が一体となり、会社全体で取り組む事が可能です。
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DX人材の育成に投資
DX推進を進めるには、デジタル技術やビジネススキルを持ち合わせている「DX人材」を育成する必要があります。
そのようなDX人材の育成には、教育できる環境と教育期間が必要です。
DX人材を確保するためにも、DX人材の育成には投資が必要です。
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PDCAを徹底する
DXを実現するには、費用やDX人材の確保が必要です。
またDXの施策は、すぐに結果が期待できる訳ではありません。
小規模なプロジェクトから取り組み、その結果を分析・改善を繰り返し続けるPDCAサイクルの確立が必要です。
PDCAを徹底することで、DXが最適化されて業務改善に繋がります。
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まとめ
さまざまな企業が、DX推進に取り組んでいます。
DX推進の成功事例を知ることで、自社における課題や取り組み方法が理解できるでしょう。
実際の成功事例を知ることで、DX推進に対して意欲的に取り組むことができ、DX推進をより身近に考えられます。
DX推進は一筋縄ではいきません。経営層がDXへの理解を深め明確な目標を決め、強いリーダーシップを持ち長期的に取り組む事が重要です。
成功事例を参考に、自社にあったDX推進方法を進めることが成功への近道になるでしょう。
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